SAカレッジ22年度 コースⅠ第4回月例会は、吉田浩 教授です！

高齢社会、特に世代間所得再分配（世代会計）の第一人者

SAカレッジ22年度 コースⅠ第4回月例会は、吉田浩 教授「人口高齢化の経済・社会に及ぼす影響」です。

少子高齢化が20年後、30年後にかけてピークを迎える日本ですが、吉田先生は、少子・高齢社会の経済に及ぼす影響や、現在の社会・経済システムが人々のライフ・スタイルなどに及ぼす効果を分析する「加齢経済学」という学問を研究されています。その主な研究内容に、１．少子化の経済学　２．少子高齢化での労働や社会保障の仕組み　３．税や社会保障の負担差を計算する世代間平等の問題、の３つを挙げられてます。

「加齢経済は少子高齢社会を分析する学問です」　教員からのメッセージ 教授・吉田 浩（動画）

加齢経済学について（東北大学 広報誌『まなびの杜』No.30 研究室より）

最近は、過去約40年間の国政選挙の投票率を「高齢世代（50歳以上）」と「若年世代（49歳以下）」に分けて調査した「49歳以下の世代は、投票率が1％下がると年間約7万7000円損をする」という試算について、メディアでもよく取り上げられていました。
49歳以下の世代　投票率1％下がると年7万7000円損します！　東北大教授が独自に試算＜参院選2022＞（東京新聞 TOKYOweb）

選挙公約、どう読み解けばいい？お金・財政の専門家に聞いたチェックポイント【参院選2022】（ハブスポットより）

大学卒業後バブル絶好調の時代に銀行に就職し、朝から晩まで働いていた吉田先生は、物事を考えることが多くこれを仕事にしたらいいと思い、研究の世界に入られたそうです。研究のおもしろさについて「まるで推理小説を読んで犯人にたどりつくような、いろんな分析を重ねていくと本当の原因はどこにあるんだろうか、あるいは世の中で言われていることと違うことが本当の原因なのではないか、など、真実にひとつひとつ近づいていく、これは本当に探偵のような楽しさがあります。」と仰る吉田先生です。質疑セッションでは、受講者の皆様からの質問に、先生の沢山の引き出しからどんな答えが出てくるか、わくわくします。

吉田教授がセンター長をされている東北大学 高齢経済社会研究センターのリンクはこちら

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